ZOOMを使ったオンラインレッスンの様子
生徒が支払う授業料 ＝ 人件費 ＋ 不動産費用 ＋ 広告費用
ハルヨンが競合サービスと比べてかなり安く料金設定を出来る理由は、不要な不動産費用・広告費用にお金をかけていないためです。
語学学校でお金を必要とするのは主に下記の3つです。
- 人件費（先生の給与、先生がレッスンや教材を研究する時間など）
- 不動産・物件賃貸費用（どんな立地に、どういう物件を借りているか）
- 広告費・営業費（電車広告・グーグル記事広告など）
これら3つの要素のどこにお金をかけているかで、それぞれの語学学校での違いが生まれています。
競合他社の料金表 – ハルヨンとの価格差
ハルヨンの受講料は3ヶ月(12週間)で198,000円(税込み)です。
月額(4週間)に換算すると66,000円になります。
この料金は競合他社と比較すると4割以上安い料金設定になっています。
月額20万円を超える高額なコーチングサービス比べると、1/3の料金になります。
TOEIC LR試験対策スクール P社
- 所在地…東京
- クラス人数…グループレッスン、1クラス8名
- コースの種類…TOEIC L&R試験対策コース
- レッスンの頻度・長さ…週1回、120分
- 料金…12週間で161,000万円+入会金30,000円⇒合計191,000円⇒月額95,500円 ※ハルヨンより4割以上高い価格
コーチング型マンツーマン・スクール R社
- 所在地…東京
- クラス人数…1名
- コースの種類…TOEIC L&R試験対策コース
- レッスンの頻度・長さ…週2回、50分/1回
- 料金…12週間で580,800円+入会金55,000円⇒合計635,800円⇒月額211,934円 ※ハルヨンの3倍以上の価格
コーチング型マンツーマンレッスン・スクール P社
- 所在地…東京
- クラス人数…1名 ※レッスンはしない。マンツーマンコーチングのみ。
- コースの種類…TOEIC L&R試験対策コース
- コーチングの頻度・長さ…週1回、60分
- 料金…12週間で632,000円(入会金55,000円含む)⇒月額210, 833円 ※ハルヨンの3倍以上の価格
ハルヨン
- 所在地…オンライン。そのためどこからでも受講可能
- クラス人数…通常は5名以下。初級クラスは1-3名
- コースの種類…中学英語～TOEIC945点までのグループレッスン
- レッスンの頻度・長さ…日本人教師のグループレッスン週1回 75-90分※＋フィリピン人教師のマンツーマンレッスン週1回 50分 ※中学2年生レベル未満の初級者はマンツーマンレッスンで対応
- 料金…24週間で386,000円 ※入会金は無し⇒ 月額64,334円
料金の差について
ハルヨンに最も近いサービスは「TOEIC LR試験対策スクール A社」ですが、料金はハルヨンの1.4倍以上（月額95,500円）になっています。
一方、マンツーマンコーチングサービスは極めて料金が高いサービスであるため、「コーチング型マンツーマンレッスン・スクール R社」と比較した場合、ハルヨンとの料金差は3倍以上(月額211,934円)となります。
レッスンの品質を高くするために人件費を高くしなければならない
一番健全でレッスンを受ける生徒にとって恩恵があるのは「1. 人件費」の割合が高い語学学校です。
現場にいる先生の給与が高い語学学校ほど、優秀な先生が教えてくれます。
待遇が良い場合、優秀な先生は長くその語学学校に在籍します。
飲食店に置き換えると、食材の原材料費（原価率）が高いお店です。美味しい料理を提供するには、なにはなくとても食材とその食材を調理する料理人にお金をかける必要が有ります。ここにお金を使うことではじめて美味しい料理を提供できます。
ハルヨンも人件費、言い換えると「教材研究」「レッスン準備」にかける費用の割合が大きいです。
具体例を1つ出しましょう。下記の英文記事は中級・上級クラスで使用する英文記事です。
このクラスは特に準備に時間がかかります。通常1回分の90分レッスンの準備をするために、私は8-10時間かけて教材の読み込み・復習試験の作成をしていました。
一定以上の品質のレッスンを提供するとなると、教える教師の側もそれなり時間をかけて準備をする必要があるのです。
人件費は後回し、不動産と広告費を優先する語学学校
世間でよく見かける語学学校は、「2. 不動産・賃貸費用」や「3. 広告費・営業費」にお金をかけている語学学校です。
不動産費用…1ヶ月で1校舎当たり100万円以上かかることも珍しくない。
最初に「2. 不動産・賃貸費用」について考えてみましょう。
東京23区の主要ターミナル駅(新宿・渋谷・六本木駅など)から徒歩5分などの好立地に校舎を構えている場合、1校舎当たり月額で100万円以上の費用を不動産業者に支払う必要が有ります。
仮に10校舎ある場合は、少なくとも毎月1,000万円以上の費用になります。
2020年に新型コロナウイルスが蔓延して通勤客が減った大手語学学校では、この莫大な不動産費用を支払うことが出来ず、多くの語学学校が閉校に追い込まれました。
広告費用…授業料の20-30%を割いている
次に「3. 広告費・営業費」についても見てみると、電車広告やGoogle・Youtube・Instagramで頻繁に広告を見かける場合、多額の広告費用を使っています。
Google・Youtube・Instagramの広告の場合だと、月額で300万円、500万円以上広告をかけている語学学校も有ります。
露出度を上げて顧客に認知してもらうために、広告費用に毎月数百万円・数千万円を使うのです。
見込み客を1人セミナー(対面/オンライン説明会)に送るだけで、5万円～10万円使っていることも高額なコーチングサービスではよくある話です。
PIVOT広告動画に2,000万円超を出稿！月額20万円以上の高額コーチングサービスのプログリット
2025年11月にPIVOTが粉飾決算をしていたオルツ・ニデック(旧日本電産)の広告動画を撮影・配信していたことで注目を集めました。
そして、授業料が月額20万円を超える、高額なコーチングサービスとして知られているプログリット社も動画に出演していました。
PIVOTによると下記の動画の撮影・配信の費用は下記の動画2本で2,000万円です。かなり高いですね。
この2本だけでなく、他にも複数の動画がPIVOTで配信されていたので、2,000万円を超える広告費用がプログリット社からPIVOT社に支払われていると推測できます。
この非常に高額な広告費がプログリットの受講生が支払う授業料に上乗せされています。
Youtubeで配信されているプログリット社長らが出演しているPIVOTの動画の広告費用は推定2,000万円以上
以下の動画はPIVOTの料金表にある”questions”動画であるため800万円と推測されます。
以下の動画はPIVOTの料金表にある”Documentary”動画であるため1,200万円とあります。
(参考)PIVOTの料金表
人件費を削るしかない
ここで改めて下記の等式を確認下さい。
(語学学校の経営における等式)
生徒が支払う授業料 ＝ 人件費 ＋ 不動産費用 ＋ 広告費用
通学しやすい好立地に校舎が有る語学学校の不動産費用は高いです。また、見栄えの良い築年数が浅いおしゃれなビルの賃料は高いです。
電車広告やGoogle広告・Youtube広告で何度も見かける語学学校・英語教育サービスに関しては、広告費用に莫大な資金を投じています。
このように不動産費用と広告費用に多額のお金を使っている場合、削る場所は人件費しか有りません。
広告に力を入れすぎている某校、月額20万円以上の高額な授業料を取るマンツーマンコーチングスクールの場合だと、レッスンを担当する先生の給与はフルタイム雇用＋みなし残業代を含んで月額21万円という、東京都の最低賃金とほぼ同額の給与であることがウェブ上の求人情報から確認出来ます。
東京で生活する場合、月給21万円(額面)ではまともな生活を送ることできません。
マンツーマン・コーチングサービスの講師の給与が安すぎる件については下記記事にもまとめています。
フィリピン留学についても記すと広告に力を入れていた語学学校の場合ですと、広告費として月額300万円-500万円をGoogle、Facebook、Yahooに支払っていました。今だとInstagramやTiktokが広告の主戦場です。
現場のフィリピン人講師の月額の給与は2万円前後、現地採用の日本人社員の給与が10万円ちょっとですので、いかに広告費に多くの金額を使っていたかが分かるかと思います。
人件費が低い語学学校のレッスンの品質は当然低い
こういった人件費が低すぎる語学学校の場合だと、レッスンを担当する講師やスタッフは短期雇用でどんどんと入れ替わっていきます。レッスンの品質は当然低いです。
雇用体系に関しても正社員であれば良い方で、実は派遣社員であったり、業務委託契約での契約だったりと不安定な待遇にある講師・スタッフが多いです。
また、英語教育業界にいると、労働基準法を守らずサービス残業（無賃労働を強要）や違法解雇、中には社会保険すら払わず、インターンという名の最低賃金未満の労働条件で働くスタッフを多数雇って現場運営を回しているなどひどい話が常に聞こえてきます。
こういう語学学校では経営者が自社サービスを自分自身では好きではないことに加えて、自社サービスを利用する顧客のことも好きではない場合が多いです。
はっきりいうと、金儲けのために語学学校ビジネスをしているので、顧客の事も内心で馬鹿にしていたりします。
たとえ現場のスタッフ・講師にやる気・能力が有っても、人件費や待遇が劣悪になっている経営者の元ではレッスンの品質は低くならざるを得ません。生徒、現場の講師、学校スタッフの全員が不幸になっています。
ハルヨンではそういう企業とは異なり、「1. 人件費（先生の給与、先生がレッスンや教材を研究する時間など）」にお金を使っていくようにし、また経営者である柴田 @HAL_J 自身もレッスン現場に立ち続けて現場感覚を失わないようにしています。
ハルヨンが受講料金を安く出来る背景
オンラインレッスンによって不動産・物件賃貸費用を低減
「不動産・物件賃貸費用」はハルヨンではレッスンをオンラインレッスンにすることで、これらの費用を減らしています。
語学学校の経営において特に負担が大きいのはこの「不動産・物件賃貸費用」です。
首都圏に40校舎を構える大手英会話サービスの場合だと、単純計算で「40校×毎月の家賃・光熱費100万円＝毎月4,000万円の固定費」になります。
そして、2020年～2022年においては新型コロナウイルスの影響で、これまでのようにスペースを節約する過密な環境での対面レッスンが語学学校では出来なくなりました。
これまでのような対面レッスンができなくなった語学学校にとって、この数千万円の固定費が非常に大きな痛手となっています。
実際、多くの語学学校が校舎を閉鎖しました。
レッスン料金を抑えるためにSNS・ウェブサイトでの情報発信に注力
ハルヨンでは高額な広告費に頼りません。柴田 @HAL_J がこれまでに語学学校サウスピークで関わった数千人の卒業生からの口コミ紹介、SNS・ウェブサイトでの情報発信、書籍「20歳を過ぎてから英語を学ぼうと決めた人たちへ」の読者の方々、こういった経路での流入によって、広告費を抑えて、授業料を抑えます。
また、柴田 @HAL_J は外部業者やゴーストライター※に頼ったり、生成AIに丸投げしなくても自ら文章を書ける経営者であるため、自分自身で文章を書くことで広告費を抑制していきます。※ゴーストライターに著書を書かせている経営者は本当に多い。
例えば、下記のような本格的な英語学習記事を書ける経営者は日本に5人もいませんので。
まとめ 生徒に質の高いレッスンを長期間受講してもらうために
ハルヨンではオンラインレッスンで不動産費用を抑え、また東京都渋谷区から横浜市に拠点を移し、オンラインレッスンに移行することで事務所の固定費を大幅に削減しました。
不必要に高い広告費を払わなくて済むように、ウェブサイト・SNSでの情報発信に力を入れています。
このように費用を削減することによって、ハルヨンの受講料金は月額64,333円(税込)という価格を実現しました。
このような料金設定をしているのは、生徒の方々に24週間(約500時間)の学習をし、英語力を実際に伸ばしてもらいがためです。
競合他社よりも廉価な値段設定にしていますが、人件費は浮かせません。そうすることによって、質の高い人材を継続して雇用でき、レッスンのための準備は手を抜くことなく行える仕組みを作っています。
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日本人教師とフィリピン人教師の両方からレッスンを受けながら、「何を、どの順番で、どのように勉強するか」まで含めて学習をサポートします。
短期間で集中して英語力を伸ばすならフィリピン留学の「バックワイズ」
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バックワイズが目指しているのは、「フィリピン留学で最も英語力を伸ばせる語学学校」です。
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実際に、TOEIC595点→830点、620点→800点、250点→585点など、大幅にスコアを伸ばした留学生もいます。
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